戦間期日本史と大東亜戦争
ここでは、戦間期からWW2にかけての日本について解説する。
東アジアをめぐる覇権闘争
前史
WW1におけるドイツの勝利は東アジアを一変させた。協商国側に立った日本は無併合無賠償の講和を得るに至ったが、大戦中に占領した山東省やドイツ領南洋諸島はドイツに返還され、日本はアジアの権益争いにおいて振り出し戻る形となった。
ドイツは戦前と同じく中国市場の門戸開放を拒み、山東省とWW1でフランスから得た広州湾租借地を拠点に中国権益を広げていった。やがて、中欧経済圏に加盟したロシアとも足並みをそろえ、ロシアが支配する新疆、モンゴルからドイツは華北～雲南～インドシナに至る帯のような経済圏を得、日本やイギリス、アメリカと激しく対立するようになった。
こうしたドイツの帝国主義的進出に対し、1919年5月4日には反独暴動「五四運動」が発生している。このように反独世論が渦巻く中国において日本は安徽派率いる北京政府を支援したが、ドイツは直隷派を支援し1920年7月には安徽派政府を打倒させた（安直戦争）。こうして、ドイツは中国の北半分を支配する北京政府をコントロール下に置き、巨大な中国権益を手にするに至った。北京政府支配地からは日系資本が締め出され、ドイツ資本が誘致された。WW2の「ドイツ対日本」という構図はこのころから始まっていた。
その後の中国情勢について簡単に述べると、1921年5月に孫文による第一次北伐が失敗し、1922年に「孫文・ブリアン宣言」が採択されこれより華南の国民党はフランス・コミューンとの連携、すなわち「連仏」を開始した。1924年2－3月に第二次北伐が失敗し、孫文死後の1925年に蒋介石が台頭、国民革命軍と広東国民政府が成立する。
蒋介石はドイツが支配する北京政府を打倒すべく1926年に第三次北伐を開始した。蒋介石の進撃は順調に進み、余裕ができた7月には「上海クーデター」でサンディカリストを粛清した。命拾いしたサンディカリストらは「共産党」を結党し、フランスは共産党を支援するようになった。しかし、北京政府の曹錕大総統や馮玉祥、閻錫山などの奮闘とドイツの軍事支援により、北伐軍は華北侵入を果たせず北伐は失敗。こうして中国は北京政府と国民政府に分かれる南北体制に移行した。
また、この第三次北伐で活躍した馮玉祥は1927年にドイツの支援でクーデターを起こし、曹錕を下野させた。
国民政府は英米日が間接的に支援していたが、日本においてはこれとは別に満州にも権益を保持しており、これを理由に独露、とりわけロシアと対立していた。
第三次北伐の失敗で独露権益に囲まれた陸の孤島たる満州を支配する軍閥の長、張作霖は態度を親独に改めた。これに警戒した日本の関東軍は1928年に張作霖を爆殺、あとを継いだ張学良も親独姿勢を改めず、ついに1931年に関東軍は満州を武力占領、傀儡国家「満洲国」を建国した。
この満洲建国こそ、日本対独露の泥沼の戦いの幕開けを示す事件だった。
満洲建国以降
満洲国は対ロシア、対ドイツの防波堤としての役割が与えられ、殖産興業だけでなく国境部の日本人入植が推進された。満州国は形式上「五族協和」の各民族対等な国家と宣伝されたが、とりわけ経済上日本人に有利であり、入植用の土地強制買収で失業した中国人を中心にサンディカリズムと反日運動が起きた（例：東北抗日聯軍）。
従来ドイツのみに留まっていた中国進出国に日本が加わったこともあり、北京政府は反日世論を煽り、日本から軍民含む支援を受けていた国民政府は苦しい立場に立たされた。とはいえ、北京政府もドイツの傀儡であることには変わりなく、このような背景により中国では第三の選択肢として共産党を中心とするサンディカリズム運動が高揚し、各地でコミューンが建設された。共産党の根拠地は国民政府支配地が中心だったが、1934年から1936年にかけての長征で、共産党は北京政府支配地に移動した。
また、日本の中国進出に対し、1933年にロシアは新疆のイスラム教徒を扇動し、ロシア軍国境部隊を動員して中国の新疆派政府を追放、傀儡国家の「ウイグルスタン」を建国した。
こうして日本に対する独露の対立構図が固まると、日本はアジア主義を利用して独露勢力圏の切り崩しを図った。1937年7月に満洲国軍のモンゴル人将軍ウルジン・ガルマーエフを指導者とする、モンゴル人による反露反乱を関東軍が仕立て、ノモンハン国境よりモンゴル人部隊を外モンゴルに侵入させたのである。
この「ノモンハン事件」は軍部の独走だったが、日本政府はこれを止めることができなかった。また、世論はアジア主義に基づく「アジア解放」を支持し、熱狂していた。関東軍はさらに増派して日本人部隊を送り込んだが、こうした派手な独断専行は独露と中欧経済圏による対日経済圧力を招くことになる。
さらに、日本が支援する蒋介石の国民政府は1938年に北伐を開始した。対独関係が悪化する中での北伐は日本の望むところではなかったが、現場の暴走と偶発的事件が重なり、何度か停戦合意とその破棄を繰り返しつつ、北伐は続いていった。国民革命軍も北京政府軍もそれぞれ日本とドイツの支援で近代化しており、初の本格的な塹壕戦と機甲戦が繰り広げられた。そのため、北伐は第三次のそれと比べて長期化・泥沼化していった。
関東軍は北伐に合わせ満洲に隣接する熱河省を1938年7月から9月にかけて占領した。北京政府精鋭部隊が駆けつけ激戦となったが、何とかこれを占領、併合することができた。
しかし、ノモンハン事件はウランバートル占領を目指す「反乱軍」に対し、ロシア軍が機甲部隊を最大限に活用して反撃し、破れた「反乱軍」は1938年12月までに満洲に撤退した。この敗北は日本軍が近代戦に追いついていないことを示す重大事件だった。
また、国民革命軍は北伐の背後で雲南軍閥の裏切りに遭い、一時上海を喪失してしまった。日本の切り崩し戦略に綻びが出ると、近衛内閣は総辞職してしまった。
対日経済封鎖
ドイツによる対日経済圧力は、世界恐慌以降のブロック経済化のなかで行われており、いわば日本が推進する自由貿易から締め出す試みであり、日本は円を基軸通貨とする「日満経済ブロック」の構築と国民政府の連携に傾倒し、対ドイツ、対ロシアの主戦論が出回るようになった。1939年7月にドイツは日本に対し日独通商航海条約の破棄を通告した。
日本はドイツに対抗するため、欧州でドイツと対立していたドナウとフランス率いる全体主義陣営の助けを借りるべく、1938年11月に「反帝協定」に加盟した。この事件は非全体主義各国を刺激した。
また、対独対露対立は日本における反白人主義を生み、ドイツ、ロシア以外の欧米諸国に対しても挑戦的な態度をとるようになった。こうした態度は、当時欧州が全体主義の勃興によりイデオロギー的分裂に喘いでいたこととも無関係ではない。日本の挑戦的態度の発露として、1940年1月の米領フィリピン占領が挙げられる*1。この事件は独露だけでなく英米とも決定的に対立する理由となり、日英同盟はこのとき打ち切られた。また、1938年末の近衛内閣による「東亜新秩序」宣言もこれに連なるだろう。
同年春、欧州では枢軸軍が破竹の勢いでドイツに進撃しており、日本はこの勝ち馬に乗るべく、1940年9月にいわゆる「四か国同盟」に加盟し枢軸の仲間入りを果たした。この直前には米領グアムを占領した。対日石油輸出国の一つだったオランダは、本土がフランスに占領されたなか日本との石油輸出交渉（日蘭会商）に赴いたが、英独の圧力で日本の要求量に対し1/4のみの輸出を提案し、1941年6月に交渉は打ち切られた。イギリスは1941年7月に日英通商航海条約を破棄した。
また、アメリカは当時内戦中（「アメリカ内戦」）であったが、最大油田を確保していたアメリカ・サンディカリスト国は日本をドイツ同様帝国主義国家と見なし石油禁輸を行った。南部のアメリカ連合国とテキサス共和国はドイツの対日輸出規制に歩調を合わせ、1941年8月に対日全面石油禁輸に至った。アメリカ太平洋州国は石油輸出を続けていたが、フィリピン占領後は排日世論の高まりから輸出を制限した。
ロシアに対しては、満洲国問題とノモンハン事件で対立していたが、日本が独露挟撃を恐れたこと、さらに1940年に「ドナウ＝ロシア中立条約」が結ばれロシアと枢軸国の戦争の可能性は薄い、と観測されたことで、1940年12月に「日露中立条約」を結びロシアの切り崩しを図った。条約締結直後の4月より欧州では枢軸国とロシアとの戦争（東部戦線）が始まったが、日本は中立条約を理由に対露戦争に参戦しなかった。
ともあれ、日本は石油輸入を完全に断たれることとなり、戦争遂行不可能を恐れた軍部の要求により、日本自らが産油地である蘭印（オランダ領インドネシア）に進出し、資源を確保することとなった。この要求にこたえるため、蘭印だけでなく英独の東南アジア植民地を同時攻撃する必要があり、軍部は奇襲作戦を立案するに至った。
日本の国内史
概要
1920年代の日本では「大正デモクラシー」と呼ばれる議会政治が花開いたが、世界恐慌に対する無為無策は、国民の間で軍部による政治介入を望む世論を呼び起こした。これと並行して、政治思想においては主流派のオルタナティブとして、欧米協調からアジアへの接近を求めるアジア主義、フランス・コミューンやドナウ連邦などの社会主義に影響を受けた軍部の皇道派、統制派が発達していった。
アジア主義に感化された軍部の若手である石原莞爾は、王道楽土の建設を夢見て1932年に満州事変を起こし、奉天軍閥支配地に傀儡国家を打ち立てた。これと同時に、資本主義と自由主義に絶望した大衆による国民全体を巻き込んだ運動「満蒙開拓」が始まり、多くの農民や無職者は満洲へと植民していった。満洲建国は日本がアジアを白人支配から脱するアジア主義の一環と宣伝されたが、実際には資源の自給自足をもくろむ軍部の野心があり、さらに日本人と中国人の融和は思うように進まず、両者の間には経済格差という壁が立ちはだかっていた。
1936年には皇道派によるクーデター未遂事件「二二六事件」が起きた。その結果は、統制派による皇道派の粛清に終わったが、それは単なる内部抗争にとどまらず、国民の不満と希望というパワーをめぐる軍部や内務省、革新官僚などの闘争の始まりを告げるものだった。
1937年には軍部の独走によりノモンハン事件が勃発し、蒋介石の北伐もありアジア情勢は緊迫し、これを機に近衛文麿首相は「高度国防国家」と呼ばれた総動員体制を打ち立てるべく、新体制運動組織し様々な改造法案を成立させた。近衛を支えた理論家らは新進気鋭の若手知識人ら「昭和研究会」で、日本とアジアの将来に関して野心的な展望を持っていた。しかし、近衛自身にはドゴールのような豪胆と勇気が全く足りず、ドナウ社会主義労農党のような一国一党の設立運動において致命的な失敗をし、新体制運動の主導権を内務省と保守派に奪われてしまった。
かくして誕生した「大政翼賛会」は、事実上内務省と警察機構の補完組織になり下がり、近衛率いる昭和研究会はいったん表舞台から去ることとなる。これに代わり、陸軍は国政への関与を強め、1941年の戦争勃発時には日本の戦時体制を支える主要勢力となった。特に戦争時に陸軍大臣だった東条英機の活躍はよく知られている。首相の東久邇宮稔彦王はこうした微妙なバランスをうまく取り持ったといえるだろう。外野となった皇道派や近衛文麿、昭和研究会などが戦時中に粛清されず生き残ったのは、東久邇宮が東条の独走を警戒し、重要人物をかくまったり擁護したりしたこともその原因の一つである。
日本社会が受けた戦争の影響とそれによる変化については、また別の機会で詳述したい。とはいえ、長期間の戦争が経済だけでなく人的資源や山林などの天然資源を破壊し、無視できない影響を残した一方、戦争で国民が総力戦体制を経験し、一つ同じ兵営に暮らすことで欧州でいう「戦士的連帯」が生まれたことは、指摘せねばならない。こうしたことは、戦後日本に絶対的な貧困と混乱、そして全体主義革命の種をもたらしたといえるだろう。
大東亜戦争の経過
初戦
ドイツ東洋艦隊の最も日本に近い基地は山東半島膠州湾だったが、地理的要因からドイツ海軍にあまりにも不利なため、艦隊はパラオのトラック島を本拠地としていた。海軍はこのトラック島を空襲しドイツ東洋艦隊の戦力撃滅を計画し、山本五十六連合艦隊司令長官が中心となり空母艦載機による雷撃作戦が立てられ、1941年12月8日に実行された。この「トラック海戦」と呼ばれる戦いの結果ドイツ東洋艦隊主力は壊滅し、大打撃を与えることができた。
また、12月10日にはマレー沖海戦でイギリス東洋艦隊に勝利した。
これと同時に独領インドシナと英領マレーへの上陸作戦がなされ、翌年2月にはシンガポールを占領するに至った。また、タイ王国が公式に同盟国として参戦した。続いて蘭印に上陸し、油田を確保することに成功した。3月には英領ビルマを占領した。このとき英領ビルマの南シャン地方がタイに割譲されたが、北シャン地方はビルマ作戦への協力の恩賞として、中国国民革命軍に占領が任された。これがのちに、冷戦時代におけるシャン地方の軍閥問題となる。
1941年末から1942年において日本軍は破竹の進撃を続け、東南アジアの要所だけでなくドイツ領南洋諸島を楽々と占領していき、西太平洋の制海権を確保した。英独海軍の主力は壊滅し、残るは戦力に乏しいオーストラリア海軍とハワイ駐留のアメリカ海軍のみとなった。
戦争の長期化
日本の首脳部は東南アジアと南洋の要所を占領、敵海軍を壊滅させ早期講和に持ち込む算段だったが、英独は講和に応じなかった。そもそも欧米ではWW2の戦禍が続き、講和に就くことは軍も民も許す状況ではなかったのである。
こうして予想外に長期化することとなった戦争に対し、日本は「大東亜共栄圏」を含む西太平洋の制海権を固め、物流を維持して南方の資源を日本本土へ送り込むことで戦争経済の破綻を避けねばならなかった。
1943年5月の珊瑚海海戦で海軍は初めて敗北をし、ニューギニア方面の防備が危うくなった。陸軍はソロモン諸島のガダルカナル島に上陸し、英米豪混合部隊と泥沼の戦いを繰り広げた。両者とも勝利の決定打に欠け、兵士からはガダルカナルは「地獄」と形容された。
ニューギニアではポートモレスビーを陸路で占領すべく上陸した陸軍部隊と英米豪軍が激突した。日本軍は撃退され、ニューギニア島北部へ撤退した。
一方でハワイ諸島においてはミッドウェー島*2の攻略に成功した。正式に交戦していたアメリカ合衆国は内戦によりほとんどの領土が失われ、艦隊はカナダ軍の指揮下にあった。それでもカナダのバンクーバーとハワイ諸島で細々と艦隊を建造し、無視できぬ戦力だった。
中国においては、1943年に蒋介石が再び北伐を開始し日本軍は北方から北京政府を挟撃し、北京政府は通商封鎖もあり脆くも敗れ去った。北京では日中の共同軍事パレードが行われた。
大東亜会議
一方日本本土では、1943年11月に重光守外相の発案で大東亜共栄圏の首脳会議である「大東亜会議」が組織された。この出来事は、日本の戦争行為は侵略ではなく、アジア主義に従いアジアを白人支配から解放する「聖戦」であると国内外に発揚する狙いがあり、その目論見は当たった。大東亜会議は戦後日本によるアジア指導の歴史的根拠たる事件として記憶され、宣伝されることとなる。
いっぽう、戦争の長期化に従いアジアの経済は悪化し、日本軍占領地のインドシナやマレー、インドネシアなどでは独立運動が起こった。このうち最も地政学的価値が乏しいインドシナでは、1943年にベトナム帝国、ラオス王国、カンボジア王国が独立した。戦略的要地であるマレーとインドネシアは戦争終結まで独立を許されなかったが、独立を前提とした準備政府が組織された。
対露参戦と苦い勝利
1944年にはビルマからインドに攻め込む「インパール作戦」が行われたが、6万人以上が死亡する大失敗に終わった。ガダルカナル、ニューギニアに続くインパールの敗北は日本のマンパワーを削り、軍需部門は徴兵で深刻な人手不足に陥った。植民地の朝鮮でも徴兵制が施行された。
大東亜共栄圏の経済は戦禍で深刻なダメージを受け、軍票を乱発したこともありハイパーインフレと飢餓が起こった。特にベトナムではサンディカリストらがベトミンを組織し、駐留日本軍を苦しめた。
そうしたなかでも戦争は続き、1945年にはハワイ諸島が攻略、占領され、8月には日露中立条約を破り瀕死のロシアを背後から攻撃した（日本の対露参戦）。
日本軍が攻め込んだのはモンゴルとロシア極東沿海州で、特にモンゴルに関しては長年ロシアの支配に苦しんでいたこともあり住民は歓迎し、義勇兵が集まったほどだった。中国軍もトルキスタンに攻め込み、ロシア傀儡のトルキスタン政府は崩壊した。しかし、ロシア軍の抵抗は貧弱だったとはいえ、日本軍のロシア遠征は日本と大東亜共栄圏の経済に数十年残る傷を与えた、といえる。
1946年にレイキャビク休戦条約で欧州戦線が終結すると、日本も英豪独らと条約を結び、事実上大東亜共栄圏を確保することに成功した。ロシアにおいては、日本軍は戦後シベリアをウクライナのサンディカリストに渡すことを嫌い、ロシア軍と休戦し保護することで、シベリアの赤化を阻止することに成功した。その代わりに、日本はズタボロに破壊された敗戦国ロシアの面倒を見ることとなる。
この大戦争の結果、日本は広大な領土と植民地、衛星国を手に入れることとなった。ただし、それは深刻な経済的損失を伴う辛勝だったのである。
